米国消費者はAIガジェットに慎重、データプライバシーとコストが懸念点

米国の消費者は、人工知能（AI）搭載ガジェットに対して慎重な姿勢を見せている。調査会社Circanaの報告によると、アメリカ人の86％が製品におけるAIの存在を認識しているものの、35％はAI機能を必要としていないと回答した。主な理由として、不必要な複雑さを感じることや、個人データに関する懸念が挙げられる。AIに懐疑的な回答者の59％が、こうしたデータプライバシーを心配している。また、コストも一因となっており、回答者の43％がAI搭載機器に追加料金を支払うことを望んでいない。一方、AI機能の複雑さを問題視するのは、わずか15％に留まる。

とはいえ、大半のアメリカ人がAIを完全に拒否しているわけではない。調査対象者の約65％は、少なくとも一つの機器でAIを利用したいと考えており、18歳から24歳の若年層では、この割合が82％に達する。最も普及しているのは音声機能で、スマートフォンユーザーの75％が利用しているほか、スマートスピーカーやディスプレイ、メガネの所有者にも浸透している。スマート冷蔵庫でさえ、徐々に音声制御を採用し始めている。

専門家は、この結果がAI市場の前向きな可能性を示していると指摘する一方、これらの技術の実用的価値を証明する必要性を強調する。企業は、より広範なユーザー層にAIの人気を広げるために、プライバシー、コスト、有用性、倫理的配慮に対処しなければならない。