PlayStation 5販売台数が急減、値上げとコスト上昇が原因

ソニーは、PlayStation 5の販売台数が急減したと発表した。背景には、本体価格と製造コストの上昇が続いていることがある。一般的にはプラットフォームの成熟に伴い価格は低下するものだが、PS5は逆に値上がりが進んでいる。

PS5は2020年の発売時、デジタルエディションが399ドル、ディスクドライブ搭載モデルが499ドルだった。しかし、その後複数回の値上げを経て、現在はそれぞれ約599ドルと649ドルとなっている。直近の値上げは2026年3月に実施された。

この価格高騰は早くも需要に影を落としている。2026年3月31日までの四半期における販売台数は150万台と、前年同期の280万台から46％以上減少した。

通期の出荷台数も1800万台から1650万台に減少。累計出荷は9370万台に達したが、同じ時期のPS4の実績には及ばない。

ソニーはメモリーやその他の部品価格の上昇を主因に挙げる。広瀬崇宏CEOは、これらのコスト増が本体販売だけでなく、ゲームソフト、サブスクリプション、アクセサリーの収益にも影響を及ぼしていると指摘している。

こうした逆風が続く中でも、ソニーはPS5のさらなる値上げは予定していないと明言している。

一方、来期については、2026年11月に発売が予定されるグランド・セフト・オートVIが大きな追い風になると期待しており、業績改善に前向きな姿勢を見せる。

さらに、ソニーはPlayStation 6の開発が進行中であることを正式に確認。同社は、次世代機向けの投資がプレイステーション部門の利益を当分の間圧迫し続けるとの見方を示している。