AppleのDRAM供給契約不足と将来の価格上昇について

Appleは2026年上半期までの長期DRAM供給契約しか確保できておらず、将来のデバイス価格上昇につながる可能性がある。関係者によると、主要サプライヤーのサムスンとSKハイニックスとの契約は下半期をカバーしておらず、iPhone 18シリーズなど後半発売の製品に大きなリスクが生じている。

状況を悪化させているのが、メモリ価格の急騰だ。モバイルDRAMは約70％上昇が見込まれ、NANDフラッシュメモリはほぼ倍増する可能性がある。報告によると、Appleはすでに12GB LPDDR5Xモジュールあたり約70ドルを支払っており、2025年初頭から230％の跳ね上がりだ。従来の強力な交渉力を考慮しても、コスト上昇を抑制する能力には限界があるようだ。

Appleは通常、年間のメモリ供給契約を結ぶが、今回は交渉が部分的にしか成功しなかった。iPhone 17eやM5 Pro/M5 Maxチップを搭載した更新版MacBook Proなど、2026年上半期に発売されるデバイスは急激な価格上昇から守られる見込みだ。対照的に、iPhone 18シリーズ、特に大容量メモリモデルでは顕著な価格上昇が見込まれる。

価格上昇リスクがあるのは、M6チップを搭載した新設計OLED MacBook Proだ。mini-LEDからの移行やその他の設計変更により、すでにコスト増が見込まれる。全体的に、2026年は電子機器メーカーと消費者にとって厳しい年となり、計画的な技術アップグレードが予算を圧迫しそうだ。