アップルマップに広告導入で収益拡大を目指す

スマートフォンメーカーは、充電器を省いたり広告を追加したりして、コスト削減と利益拡大の機会を逃さない。ブルームバーグによると、アップルはマップアプリに広告を導入する準備を進めている。発表は3月末までに予定されており、広告は早ければ夏にもデバイスやオンライン上で表示される可能性がある。

グーグルマップ、イェルプ、ビングマップなどのナビゲーションサービスは既にユーザーに広告を表示しており、アップルだけがマップを収益化するわけではない。同社は、検索結果での広告枠を企業が入札できるようにする計画だ。例えば、「ハンバーガー」という用語で入札したレストランは、通常のリストよりも上位に表示される可能性がある。

この動きは、アップルがサービス部門からより多くの利益を生み出すのに役立つだろう。サービス部門は年間1000億ドル以上を稼ぎ、同社の売上の4分の1以上を占めている。App Storeやグーグルとの取引を巡る規制圧力やパートナーの不満を背景に、新しい広告機会は重要な収益源となる可能性がある。

アップルの広告部門は、以前はSearch Adsと呼ばれていたが、現在はApple Adsとして、2026年までに約85億ドルを稼ぐと見込まれている。同社はまた、App Store、ニュースアプリ、ポッドキャストサービスでの広告量を増やしている。

アップルはiOS全体に広告を徐々に展開しており、高価なデバイスを購入したユーザーを苛立たせるかもしれない。検索結果での目立つ広告は気が散り、邪魔になる可能性があるが、同社は関連性の高い広告表示のために人工知能を活用すると約束している。それでも、利益のためにiPhoneの画面に広告を掲載することは、顧客を遠ざけるリスクがある。