QualcommおよびMediaTekは、メモリとモバイルプロセッサの製造コスト上昇により、財務損失が拡大している。アナリストは、両社がAppleが初代iPad以来採用してきたチップ再利用戦略を完全には導入していないと指摘する。
この手法は「チップビニング」として知られる。Appleは長年にわたり、フラッグシップ端末に採用できなかったプロセッサを低価格製品に流用し、生産損失を抑えてシリコンウェーハの効率を最大化してきた。
最近の例として、MacBook Neoに搭載されたA18 Proプロセッサがある。このチップはiPhone 16 Proモデルと比較してグラフィックコアが1つ無効化されている。Appleは初代iPad、A4プロセッサ搭載のiPhone 4、さらにApple TVやHomePodスピーカーでもこのアプローチを採用してきた。
メモリコストの高騰と2nmモバイルプロセッサの価格上昇が予想される中、Androidメーカーはより厳しい状況に直面している。初期の見積もりでは、フラッグシップ向けSnapdragon 8 Elite Gen 6は1チップあたり300ドルを超える可能性がある。
Qualcommはすでにこの戦略を慎重に採用し始めている。同社は以前、コア数を減らしたSnapdragon 8 Eliteを投入した。また、次期Snapdragon 8 Elite Gen 6の一部バージョンではGPUの削減やキャッシュの縮小が行われる可能性があるとの報道もある。
一方、MediaTekはビニングチップの再利用のようなコスト削減策を公式にはまだ発表していない。
DRAM危機と部品コストの上昇を受け、アナリストはAndroidプロセッサメーカーがモバイルプラットフォームの収益性を維持するために、Appleの先例をより積極的に追う必要があると見ている。