トランプ・モバイルは、T1スマートフォンに関する新たな問題に直面している。同社は、顧客の個人情報がオンライン上に露出したままになっていたことを認めた。TechCrunchによると、漏洩した情報には、デバイスを注文した購入者の電話番号、自宅住所、メールアドレスなどが含まれている。
トランプ・モバイルは、金融データは侵害されていないと主張している。しかし、この認めたのは、顧客自身が自分の個人情報をネット上で見つけ始めた後のことだ。報告によると、同社はまだ購入者に直接通知しておらず、別途警告を送るかどうかも決定していないという。
同社の広報担当であるクリス・ウォーカー氏は、一部の業務を担うサードパーティのプラットフォームに原因があると説明した。そのプロバイダーの名称は明らかにされていない。この説明は多くの疑問を呼ぶ。特に、T1の発売はすでに度重なる遅延に見舞われ、購入者は納品が本当に始まるのかさえ疑っていた経緯があるからだ。
デバイスそのものに対する苦情も相次いでいる。当初、トランプ・モバイルは同機が米国製だと主張していたが、その後、マーケティング表現は「アメリカの価値観で設計された」というものに変わった。スマートフォンのケースにはアメリカ国旗が描かれているが、ユーザーは星条旗のストライプが本来の13本ではなく11本であることに気づいている。
さらに、T1はオリジナルスマートフォンというより、既存のAndroidモデルのリバッジ版である可能性が高まっている。複数の報道が、HTC U24 ProやRevvl 7 Pro 5Gとの比較を行っており、後者はT1の500ドルという価格帯よりもはるかに低価格で販売されている。こうした状況を踏まえると、データ漏洩は、このプロジェクトに対する消費者の信用をさらに揺るがすものだ。
初期の声明では、約60万件の予約注文があったとされ、大きな関心が寄せられていた。しかし、今回の漏洩によると、実際に完了した注文数ははるかに少なく、約3万件にとどまるという。このデータが正しければ、T1は風評被害だけでなく、想定をはるかに下回る需要にも直面していることになる。