調査対象となったZ世代の半数以上が、すでに端末やアカウントのハッキング、またはデータ漏えいを経験している。一方で、若者の間では基本的なデジタル保護対策が十分に広がっていない。モバイル向けウイルス対策ソフトを使っているのは27%にとどまり、スマートフォンの重要なデータを定期的にバックアップしている人も28%だった。Kasperskyの調査で明らかになった。
調査は2026年3月、ロシア、ドイツ、フランス、中国、インド、ブラジル、トルコを含む18カ国の7,200人を対象に実施された。Z世代の57%はオフラインよりオンラインで過ごす時間の方が長く、67%がスマートフォンをインターネット利用の中心的な端末と答えている。
デジタルサービスを日常的に使っていても、実践的なセキュリティ知識が伴うとは限らない。59%はデジタル環境に慣れていると回答したが、自分のスキルを上級と評価したのは28%だけだった。Kasperskyは、アプリを使いこなせることと、フィッシングを見抜いたりパスワードを安全に管理したりできることは別だと指摘している。
保護不足の影響は、すでに人気サービスにも表れている。17%がSNSアカウントの乗っ取りを経験し、12%はゲームプロフィールへのアクセスを失った。スマートフォンに保存されるデータの中では、写真、個人文書、パスワード、ログイン情報が特に重要とみなされている。
この調査を発表したKasperskyは、教育プロジェクトCase 404も展開している。ブラウザーで遊べるサイバー探偵ゲームで、実際のフィッシング、詐欺、アカウント乗っ取りの手口を基にした架空のシナリオを採用している。同社はゲーム形式を通じて、若者がデジタル脅威を見分けやすくなることを期待している。