DRAM高騰でスマホとノートPCに逆風、2026年は価格上昇と需要減速へ

調査会社TrendForceの最新データによると、2026年には世界のエレクトロニクス市場が目に見えて冷え込む見通しだ。地政学的緊張が長引き、インフレも粘着質に続くなか、消費者需要はじりじりと弱含み。そこへメモリ価格の上昇が重なり、製品の値上げラウンドに火がついている。メーカー各社は価格を小刻みに引き上げており、減速基調の市場にさらに重しが乗る格好だ。

予測は下方修正された。2026年のスマートフォン生産は前年を2%下回る見込みで、当初の小幅成長という見方は覆った。ノートPCの生産も、従来の+1.7%増予想から一転して約2.4%の減少が見込まれる。メモリ不足が深刻化すれば、落ち込みは一段ときつくなる可能性がある。

コスト押し上げの主因はDRAMの高騰だ。2025年第4四半期にはDRAMの契約価格が前年比で75%以上上昇し、スマートフォンの製造コストをおよそ8〜10%押し上げた。2026年にかけてはDRAMとNANDのさらなる値上がりが見込まれ、最終製品の価格に追加で5〜7%程度の上乗せ要因となりうる。まず打撃が強まるのは廉価帯で、生産シェアを失うか、目に見える値上げに踏み切る局面が増えるだろう。

供給が逼迫するなか、中小ブランドはすでにメモリ確保に苦戦しており、業界は一段と集約へと傾きつつある。大手は地位を維持・拡大する一方、体力の弱いプレーヤーは市場から押し出されかねない。

ノートPCも同じ圧力に巻き込まれている。2026年には部材コストに占めるDRAMとNANDの比率が20%を超える可能性がある。コストが価格に転嫁されれば、平均的なノートPCの価格は5〜15%上昇する公算が大きい。需要は冷え、特にエントリー帯では購入の先送りや中古市場への回帰が目立ちそうだ。上位モデルでも、より控えめな構成で妥協する消費者が出てくるはずだ。

ディスプレイ市場にも余波が及ぶ。モニター自体でメモリの比重は小さいが、PC出荷の減速に連動してモニター需要も下押しされやすい。TrendForceは、成長予想をあらため、世界のモニター出荷が0.4%減になると見込んでいる。