中国Svoltが第6回バッテリーデーでPHEV向け80kWh『Fortress 2.0』を公開。EV走行400km、6Cで10分充電に対応。2026年量産予定で、準全固体電池やIOPCの計画、eVTOL応用も紹介。25%短縮のIOPC改良、欧州採用見込みの準全固体、熱暴走対策、2025年黒字化見通しも。
© A. Krivonosov
中国のSvoltは常州で開いた第6回バッテリーデーで、プラグインハイブリッドの常識を更新しかねない「Fortress 2.0」バッテリーを披露した。大型PHEV向けの80kWhモジュールで、EV走行距離は最大400kmとする。いまの多くのEVに匹敵する数字で、日常の移動では純EVにかなり迫る使い勝手になりそうだ。数値だけ見ても、PHEVの位置づけを押し上げる内容だ。
目玉は超急速充電。新しい黒鉛系セル設計により6C充電に対応し、残量10%から80%までわずか10分。量産開始は2026年3月の予定だ。あわせて、コストを増やさずに充電時間をさらに25%短縮するという改良版「Ion Oscillation Pulse Charging」も発表。こちらは2026年第3四半期に量産車への採用が見込まれており、実用シーンでは“寄り道充電”が現実味を帯びてくる。
Svoltは準全固体電池にも光を当てた。270Wh/kgの第1世代はすでに少量生産段階にあり、同社によれば欧州ブランドのモデルでの採用が見込まれ、BMWグループのミニである可能性が高いという。同社は以前から同メーカー向けのカスタム開発を認めていた。342Wh/kgの第2世代はeVTOL機向けに設計され、すでに飛行試験をクリアしている。自動車と空の双方で適用領域を広げる狙いがにじむ。
量販向けには、より手頃な245Wh/kg仕様を用意しており、2026年10月に生産開始を予定する。新しい電解質移送手法により、熱暴走への耐性向上も狙う。財務面でも成果が出はじめており、同社は2025年第4四半期に初の四半期黒字を計上、2026年通年での持続的な黒字化を見込む。技術と収益の両輪がそろってきたことで、同社のロードマップには確かな加速感がある。